クレジットカード会社と電話で問い合わせるケースをまとめて紹介

クレジットカード 電話

この記事でわかること

カード会社から電話がかかってくるケース

カード会社に電話をかけるケース

クレジットカード会社と契約をして自分のカードを所有した際、契約したクレジットカード会社と電話でやり取りをするケースがあります。
電話でのやり取りは、クレジットカード会社からかかってくる場合、カード契約者からかける場合と、そのパターンはさまざまです。

どのパターンにおいてもクレジットカード会社とのやり取りは重要なケースが多いので、やり取りをしっかりとしないと、今後のカード利用において影響がでる可能性があります。
今回は、クレジットカード会社とのさまざまな電話のやり取りのパターンとその内容について詳しく解説します。

美咲
こんにちは、美咲です。
最近知らない番号から電話がかかってきて、手が離せなくって出られなかったんですよ……ひょっとしてカード会社だったのかも?
ガマ蔵
そりゃあかんで嬢ちゃん!
本人確認の電話とかやったら信用情報にも関わるさかい、すぐかけ直したほうがよかったんちゃうかなぁ。
まぁ、またかかってくるとは思うけど……。
美咲
やっぱりそうですか?
しまったなぁ……みなさんは気を付けてくださいね!

新規申し込みの在籍確認の電話

電話対応クレジットカード会社から電話がかかってくる種類のひとつが在籍確認です。

在籍確認は、クレジットカードに契約申し込みをした際の審査手段のひとつ。

契約申し込みをするとき、申込者はさまざまな個人情報の提示しなければいけません。
個人情報は氏名・年齢・住所などがあり、そのなかの項目には勤務先および自身の連絡先があります。

カード契約の審査においてクレジットカード会社が重要視することは「安定した収入があって返済能力があるか、そして、収入を得るための仕事に就いているか」という点です。
その確認をするために、クレジットカード会社は申込者が提示した勤務先に偽りなく在籍しているのかを電話で確認(在籍確認)します

美咲
申込者のなかには、仕事をしていないために適当な職場の連絡先を提示する人もいます。
在籍確認は、そのような嘘の申告を未然に防ぐ目的があるのです。

また、申込者が提示した連絡先と同一人物であるかを確認するために、自宅へ連絡する在籍確認も審査の段階でおこなわれます。

申込者の勤務先と自宅、この2つがクレジットカードの契約申し込み審査でおこなわれる在籍確認の対象です。


クレジットカード会社の在籍確認の詳細はこちらをご覧ください。

クレジットカード 在籍確認

クレジットカードの在籍確認を解説!突然の電話に備えるための方法

 

在籍確認って必ずある?避けられる?

申込者が提示した個人情報に偽りがないかを確認するための在籍確認ですが、申込者のなかには「自分の職場にかかってくるのは気まずい」と感じている人もいることでしょう。
在籍確認を免除することは可能なのでしょうか?

在籍確認が免除されるケースには以下のものがあります。

クレジットカード会社が大手ではないケース

在籍確認が実際におこなわれるかどうかは、各クレジットカードの審査方針によって異なります。
クレジットカードを発行している会社は、大手から中堅まで数多く存在し、発行されているカードの種類・特徴もさまざまです。

そのなかで中堅会社などは、従業員が少なく人手不足であるところもあります。
そのような会社は効率化を図るため、業務短縮をして他の会社が実施している審査基準を省くケースがあるのです。

また、大手でない会社は契約会員数が少なく、少しでも新規の会員を増やしたいために審査基準を緩くして、在籍確認は本人確認のみで職場への連絡を省略することもあります。

信用情報に問題がない

在籍確認が省略されるもうひとつのケースは、クレジットカード利用で信用情報に問題がない場合です。

過去に金融機関から借入、クレジット払いなどをおこなった場合、信用情報機関に一連の情報が記録されます。
この信用情報機関に登録された情報は、あらゆる金融機関が共有できるのです。

クレジットカードの申込者があらわれた場合、クレジットカード会社は個人信用情報機関に申込者の履歴が登録されているかを確認します。
申込者が過去に他社のクレジットカード利用の経験があり、支払い延滞・滞納があった場合は「返済能力がない」と判断され、審査通過が難しくなるのです。

もし、過去の信用情報に支払い延滞・延滞の記録がまったくなく、予定通りの支払いができている場合は優良顧客と判断されることもあります。
そのため、新規のクレジットカード申し込みの審査の段階で、在籍確認を免除されることもあるのです。

さらに、申込者がすでに同じカード会社のほかのサービスを利用していて優良顧客だと判断されていれば、在籍確認が免除される可能性もあります。

しかし、各クレジットカード会社が設定している審査基準というものは、表立って公表されていません。
そのため、過去に支払いの遅れがないなどは審査材料にはなりますが、そのおかげで職場への在籍確認は避けられると断言できるわけではありません。

基本的に、申込者から在籍確認免除の希望はできないことになっています。
自分から「職場への連絡はして欲しくない」と申し出ると、後ろめたいことがあるのかと怪しまれることもあるので、注意が必要です。

美咲
ところで、在籍確認ってどんなことを聞かれるんですか?
ちょっと不安……。
ガマ蔵
そない心配にならんでええで!
聞かれることといえば、氏名、年齢、住所くらいや!
美咲
え、それだけなんですか!?
ガマ蔵
せやで、嬢ちゃん。
質問の内容自体は簡単やし、時間にしてほんの数分で在籍確認は完了なんや。

もし電話に出れんかったとしても、電話に出た職場の人か「〇〇(申し込みした人の名前)は外出中ですが」という返信をもらえれば、それで在籍確認は完了の場合もあるんや。
これだけのやり取りで、申し込みした人が在籍していることが確認できるというわけやな!

 

支払いの延滞で督促の電話がかかってくるおそれがある

電話クレジットカード会社からカード会員へ電話が来るシチュエーションとして挙げられるのは督促の電話です。

支払い日までに引き落とし口座にお金を用意できなかった、あるいは支払いのためのお金がない場合、カード会社から督促の電話がかかってくるおそれがあります。

補足説明

督促の連絡は電話やはがきなど、クレジットカード会社によって方法は異なります。

支払いが遅れた場合、電話連絡後すぐに支払いをすませれば問題はないでしょう。

しかし、お金を用意することができずすぐに支払いができない場合は、支払いが遅れることをクレジットカード会社に伝えなくてはいけません
電話連絡では、いつぐらいまでに支払いができるのかという話になるので、クレジットカード会社に具体的な支払い日時を伝えることが大事です。

もし、延滞が続くようになると、支払いが済むまでカード利用ができなくなるおそれがあります。
支払いが遅れて電話での督促をもらった場合、支払いの意志があることをカード会社に伝えましょう!

ガマ蔵
「自分から延滞の連絡をすれば信用情報に延滞の記録がつくことを防止できる」と考えている人もおるかもしれんけど、延滞の事実は履歴として個人信用情報機関に登録されるで。
結局、延滞しないのが一番や。

クレジットカードの支払いの延滞についてはこちらをご覧ください。

クレジットカードの滞納は絶対ダメ!

ダメ絶対!クレジットカード滞納の結果がやばすぎる!

 

カード会社によっては支払いが難しいときの連絡先もある

クレジットカードの支払いの延滞が長引くと、支払い金額だけでなく遅延損害金という罰金も支払う義務が発生します
そのため、支払いが遅れると、ますます支払い金額が増えてしまうという悪循環が生じます。

どうしても支払いのめどが立たずに支払い不可能となった場合は、前述の通りカード会社へ相談しましょう。
カード会社によっては再引き落としに対応してくれる場合もあります。

支払い金額が大きくなり、手に負えなくなってしまった場合は、任意整理の実施を視野に入れる必要があります。

カード会社によっては、支払いの延滞・滞納が続き、支払いが不可能になった場合の人を想定して、専用の相談窓口を用意しているところもあります。
そのようなカード会社は、提携している弁護士・司法書士事務所、国民生活センターの紹介をしてくれるのも特徴です。


ここまで、カード会社から電話がかかってくるケースをご紹介してきました。

ここからは、カード会員のほうから電話するケースをご紹介していきます。

 

カードの紛失・盗難は早めに電話しよう

クレジットカード会員からカード会社へ連絡をするシチュエーションとして挙げられるのは、所有しているカードの紛失および盗難にあった場合です。

もし、紛失・盗難にあったらカードを拾った第三者に悪用されるおそれがあります。
そのため、カードの紛失・盗難にあったら、すぐにカード会社へ連絡をしなくてはいけません。

カード会社へ連絡をすれば、一時的にカード利用が停止され、第三者による利用ができなくなります。

各カード会社は、会員のために紛失・盗難にあった場合の専用の連絡先・窓口を用意しているところもあります。
紛失・盗難にあったら、落ち着いてカード会社の専用窓口に連絡をすることが重要です。

そしてカード会社への連絡が済んだら、最寄りの警察署・交番へ紛失・盗難届けを出すことも忘れないようにしましょう。
悪用されずに親切な人が警察に届けてくれる可能性もあるからです。

また、各保険に加入していれば、カード紛失・盗難にあってカードの悪用がされても、被害金額が補償されるケースもあります。
ほぼ全てのクレジットカードには紛失・盗難保障が付いているのでご安心ください。

注意事項

補償される期間は一般的に「紛失・盗難の届け出の60日前まで」という制限が設けられているので、早めに連絡する必要があります。


クレジットカード紛失時の対応はこちらもご覧ください。

クレジットカード 紛失

クレジットカードを紛失したらすぐにやるべき4ステップ!

 

住所や勤め先が変わったときは連絡が必要!

引越しクレジットカード会員が住所や職場を変更した場合、クレジットカード会社に連絡をしなければいけません。
カード契約の際に登録した自宅や職場の住所を変更手続きせずにそのままにしていると、カードの再発行や更新時などにトラブルが生じます。

 

郵便物が届かなくなる

郵便局の転居・転送サービスを利用すれば、郵便物は1年間新しい住所に転送してもらえます。

しかし、クレジットカードや利用明細書などの重要書類は盗難を防ぐために「転送不要」に指定され、新しい住所に届かないおそれがあります。

受け取られなかった書類はカード会社に戻ってしまうので、送られてきたのが更新カードならクレジットカードが使えなくなってしまいます。

 

クレジットカード会社の信頼を失う

引っ越しや転職などで住所や職場を変更して、以前の住所や職場の連絡先がそのままの場合、今は以前の住所や職場には在籍していないことになります。
つまり、カード会社への登録変更をおこなわないままでいると自宅の住所不定・無職という扱いになるのです。

そして、それが個人信用情報機関にも登録される可能性もあります。

一度そのような情報が信用情報機関に登録されてしまったら、戸籍上に住所が登録されていても会社に勤務していても、住所不定・無職とみなされ、支払い能力のない人という烙印を押されるおそれがあるのです。
そのような事態におちいった場合、他のカード会社との契約やローンの申し込み、または所有しているカードの再発行・更新もスムーズにおこなえない場合があります。


引越し時の注意点についてはこちらをご覧ください。

クレジットカード 住所変更

引越ししたらクレジットカードの住所変更手続きを絶対にするべき理由

 

増額の申し込みは専用の電話番号を設けてあるケースがある

クレジットカード会員からカード会社へ連絡をするケースで挙げられるのは、クレジットカードの利用限度額の増額を申請する場合です。

一般的にクレジットカード利用限度額の増額は、自動的におこなわれます。
増額されるポイントは、これまでの履歴がきれいであるかどうかです。
支払いの延滞・滞納はないか、他社への申し込みを何社もおこなっていないかなどが、増額されるかどうかの判断材料となります。
延滞・滞納がなく予定通り支払いをすませているなどの履歴であれば、優良顧客として増額される可能性があるのです。

自分から増額してほしいとお願いすることも可能ですが、その際は審査を受けなければいけません
もし、審査を通過できなかった場合は増額が実現しないだけでなく、カード利用の停止をされる可能性もあります。

審査に通過しないということは、過去の利用履歴に問題があるということなので、支払い能力がない人という判断をされる場合もあるのです。
どうしても増額をしたい場合は、1回払いという条件付きで、一時的に増額を受け付けているカード会社もあります。

 

支払い回数を変えたいときも連絡する

クレジットカード会員が、クレジットカード会社に電話連絡する理由として「支払い回数の変更」が挙げられます。

当初は一括払いや3回払いなどの少ない回数での完済を予定していながら、急な他の出費などが原因で支払いが難しくなる場合があります。

無理に当初の予定だった支払い回数を続けた場合に心配となるのが、支払いの延滞や滞納が起きて信用情報に傷がつくことです。

そのような事態を防ぎ支払いを無理なくおこなうには、支払い回数を今より多くして延滞することなく支払いを済ませることです。

自分の収入や貯金、今後予想される出費などを考慮して、支払い回数を多くしたりリボ払い方式にしたり選択することが大事です。
そして支払い回数が決まったら、クレジットカード会社に連絡して、今後の支払い回数変更の意志を電話で伝えなくてはいけません。

 

利用者が覚えておきたい連絡先とは?

クレジットカード会員は、さまざまな用件でカード会社に電話連絡をしなければいけないことがあります。
そして、カード会社は会員の用件ごとにいくつかの連絡先を用意しているのが特徴です。
そのため、カード会員は用件ごとに連絡する連絡先の種類を把握しなければいけません

まず押さえておきたいのは、カードが紛失・盗難にあった場合の連絡先です。
カードがそのような事態におちいった場合、カードを拾った第三者に悪用されるおそれがあります。
そのため、すぐにカード会社へ連絡をして一時的に利用停止の処置をとってもらう必要があります。

また、支払いが遅れた際の連絡先を覚えておくことも大事といえます。
自分から連絡をして支払いの意志があることを報告すれば、督促の連絡を止めることができるからです。

美咲
カード会社のどこへ連絡をしていいのかわからない場合は、カード会社の総合的な窓口であるお客様センターへ連絡を入れることで担当部署へつないでもらうこともできます。
担当窓口の人や自動アナウンスで対応してくれるので、お客様センターの連絡先も把握しておきましょう。

 

電話不要!Web上で手続き可能なサービスもある

web手続き
クレジットカード会社によっては、電話ではなくカード会社の会員専用サイトやアプリから手続きを行うことも可能です。

会員専用サイトから申し込める手続きの例
  • クレジットカードの停止・再発行の手続き
  • 利用明細の確認
  • ポイントの確認・利用
  • 個人情報の照会・変更
  • 支払い口座の変更
  • 支払い方法の変更
  • キャンペーンのエントリー
  • 限度額引き上げの申し込み
  • クレジットカードの解約

以上のように幅広いサービスに対応しているので、ほとんどの手続きは電話せずに会員専用サイトから申し込むことができます。

カード会社によっては、スマホで利用できる専用のアプリを使用することも可能です。
スマホからダウンロードして使用でき、あらゆる手続きをスマホで行うことができます。
各連絡先もアプリ上に掲載されているので、どのような事態に、どの連絡先に電話すればいいのか、簡単にわかるのが専用アプリの特徴です。

 

まとめ

カード会社からの電話には必ず出るべき

延滞・紛失・盗難時は早めに連絡を入れる

ほとんどの手続きは会員専用サイトからも可能

クレジットカードを所有している場合、そのクレジットカードを発行している会社から電話がかかってきた場合、その要件は重要なことである場合がほとんどです。

そのため、電話がかかってきても無視せずすぐに出るか、あとで折り返して自分からかけるなど、迅速に対応する必要があります。

また、支払いの延滞、カードの紛失・盗難の被害、引越しや転職による住所や職場の変更なども、すぐにカード会社へ連絡しなければいけません。

これらの連絡を怠ると、あとになってトラブルに発展する可能性もあります。
すぐにカード会社へ連絡をしてどのような事態になっているかを報告することが大切なのです。

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