何かと便利なクレジットカード、普段から愛用している人も多いでしょう。
しかし、クレジットカードを利用するうえで絶対に避けたいのが利用料金の滞納です。
「ちょっとくらいなら」と軽く考えてしまいがちですが、その安易な考えが散々な結果をもたらすこともあります！
とにかく滞納だけは避けなあかん！
目次
怖すぎるクレジットカードの滞納とは
クレジットカードは1枚あるだけでも便利で、持っていて損はありません。
しかし、万が一滞納してしまうと後からとんでもない目に遭うことがあります。
想像以上に不利益が大きいため、クレジットカードの滞納だけは絶対に避けなければいけません。
クレジットカードの滞納がやばい理由
クレジットカードの支払いを滞納するとさまざまなペナルティがあり、最悪の場合は財産の差し押さえや自己破産ということもありえます。
そのため、滞納によるペナルティは決して侮ることはできません。
ここからは、クレジットカードを滞納すると何が起きるのかを具体的に解説していきます。
新しくクレジットカードが作れなくなる
クレジットカード利用者の個人情報は、信用情報機関にて記録されています。
そして、個人情報にはクレジットカードの利用履歴も含まれるため、滞納するとその記録もしっかりと残されてしまいます。
信用情報に傷がつくことは、新しくクレジットカードを作るときの審査に影響します。
クレジットカードの申し込みをしたら、カード会社は必ず信用情報機関に問い合わせて申込み者の信用情報をチェックします。
このときに、滞納した履歴がバレてしまうと、当然ながら審査では不利になります。
もちろんカード会社によって審査の基準はそれぞれで異なるため、新しいクレジットカードを作ることは絶対にできないというわけではありません。
とはいえ、カード会社としては利用料金を回収できないリスクはできるだけ避けたいところです。
滞納したことが理由で審査落ちする可能性は高いと言えるでしょう。
ローンも組めなくなる
信用情報機関にて保管されている信用情報は、カード会社だけではなく各金融機関で共有されています。
つまり、信用情報はクレジットカードの審査だけではなく、住宅ローンや自動車ローンなどの審査にも影響してくるのです。
もし滞納を重ねて信用情報に傷がつくと、大事なときにローンを組めなくなってしまう可能性が高いと言えるでしょう。
信用情報はある一定の期間が経てば削除されるため、それまで待ってローンを組むことはできるかもしれません。
しかし、場合によっては信用情報がクリアになるまでに5年～10年ほど必要なこともあります。
そんなには待てないということは当然ありますよね。
特に住宅ローンは、一生の住処を決める大切なもの。
クレジットカードの滞納が家の購入などの大きな人生プランにも影響を及ぼすと考えると本当に怖ろしいですよね。
個人の信用情報が各金融機関で共有されていることに対して「情報を共有する許可をした覚えはない」「個人情報の漏洩だ」などという人もいるかもしれません。
しかし、会員規約には必ず個人情報の利用に関する条項が明記されているはずです。
クレジットカードの利用履歴を基にした信用情報が幅広く利用されるということは、しっかり心に留めておきましょう。
自己破産や裁判の可能性もありえる
滞納が長期にわたってしまった場合は、カード会社から裁判を起こされることもあります。
どのくらいで裁判に踏み切るかはカード会社によって異なりますが、早いと3カ月～4カ月の滞納で訴えられてしまいます。
支払い催促をするカード会社の内容は、多くの場合「一括返済してほしい」というものです。
しかし、滞納者がスムーズに一括返済できるというケースはほぼありません。
そのため、分割払いをするという内容で和解することがほとんどのようです。
そして、万が一返済しきれない場合は自己破産にまで追いつめられることになります。
一度自己破産してしまうと、その後5年～10年間は新しいクレジットカードを作ったりローンを組んだりすることができません。
また、車や家などの資産がある場合には手放さなければならないおそれがあります。
さらに、破産手続きが開始されてから免責の決定が確定するまでは就ける職業に制限がかかることがあります。
自己破産をすると借金の返済は免除されますが、それだけペナルティも大きいと言えるでしょう。
裁判や自己破産は、精神的にも大きな負荷がかかります。
多少お金に困ることがあったとしても、極力避けたいというのが多くの人の本音なのではないでしょうか。
手持ちのカードの強制解約
滞納すると、現在持っているクレジットカードを強制解約されることがあります。
予定通りに返済ができない人にはクレジットカードを使わせたくないというのは、カード会社の立場を考えれば当然のことです。
どのくらいの滞納で強制解約になるかはカード会社の裁量によって異なります。
たった1日の滞納でも、何度も繰り返してしまうと強制解約されることはあるようです。
前述した通り、個人の信用情報は各機関で共有されているため、ほかのカード会社で作ったクレジットカードにも影響が出ます。
ほかのカード会社で起きたこととであれ、滞納した人の信用がガタ落ちになるのは当然のことです。
「滞納される前に契約を解除しておこう」という考えで、滞納者のクレジット契約を解除するカード会社は少なくないようです。
延滞していないカードにも影響が出るんですか？
ひとつの会社でトラブルを起こすようやと、ほかのカードも強制解約される可能性は十分にあるんやで！
滞納してすぐに起きること
たとえ本人に自覚がなくても、滞納するとすぐに事態は変化していきます。
まずは、滞納直後に起こり得ることを確認していきましょう。
カードが利用できなくなる
どのカード会社でも、クレジットカードの規約には「滞納した場合には支払い日の翌日から利用停止になる」と明記されているはずです。
そのため、滞納するとすぐにクレジットカードが利用できなくなります。
とはいえ、支払日の翌日から利用停止になることは実際には多くありません。
なぜなら、銀行からカード会社に「引き落としができなかった」と連絡がいくまでに若干のタイムラグがあるからです。
最短では翌日ですが、カード会社によっては1カ月～2カ月経過してからやっと利用停止になることもあるようです。
このときに注意しなければいけないのが、家賃や公共料金、携帯料金などの支払いです。
クレジットカードですべての支払いをおこなっている場合、早めに支払い方法を変更しないとそれらの支払いも滞納してしまいます。
特に高額の携帯電話を分割で支払っている人は、即座に支払い方法を変更しましょう。
なぜなら、携帯キャリア各社も個人信用機関に加盟しているため、支払いが滞ると信用情報に傷がついてしまうからです。
クレジットカードの滞納と合わせて二重に傷がつくのは避けたいところでしょう。
なお、すぐに未払い分を全額返済できるのであれば利用停止は簡単に解除できます。
急ぎの場合は、カード会社に直接連絡して相談してみてください。
遅延損害金が発生する
原則として、滞納したときには支払い日の翌日から遅延損害金が発生します。
遅延損害金の額の決め方はカード会社によってそれぞれであり、また利用額や遅延した日数によっても異なります。
つまり、滞納期間が長くなれば長くなるほど遅延損害金の額も大きくなると言えます。
以下では、遅延損害金の計算方法を「ショッピングの支払い」と「キャッシングによる引き出し」に分けて見ていきましょう。
ショッピングの遅延損害金は、消費者契約法によって年率14.6％までと決められており、ショッピング代50万円、滞納日数10日とすると、遅延損害金は2,000円です。
ただし、カード会社によって年率は異なります。
滞納から1～2週間で起きること
支払いをしないままでいると、事態はどんどん悪化していきます。
ここからは、滞納してから1週間～2週間でどのようなことが起きるのかを見ていきましょう。
督促状が送られてくる
滞納してから数日～1週間ほど経過すると、自宅に督促状（とくそくじょう）が送られてきます。
この段階で、支払いを滞納していることが家族に知られてしまうおそれが出てきます。
督促状にはコンビニ払いのバーコードがついており、納付期限までに支払いを済ませるようにと記載されています。
納付期限は、だいたいの場合は約1週間になり、ここで定められた期限までに支払いを完了させられればギリギリセーフです。
しかし、ここできちんと対応できないとさらに深刻な事態へと発展していきます。
自宅や会社に電話がかかってくる
督促状が送られてきたにもかかわらず無視していると、いよいよ電話による催促が始まります。
督促状が送られてくる前に電話がかかってくることも稀にあるようです。
この辺りの手順は、カード会社によって異なります。
電話がかかってきたときに大切なことは、すぐに折り返すということです。
カード会社の人にしたら、しっかりと真摯に対応する人のほうに良い心証を持つのは当然のことですよね。
不誠実な態度をとっていると印象が悪くなるため、それだけ自分が不利な状況に追い込まれる可能性が高くなってしまいます。
返済の目処が立っていない場合は、電話を折り返すことに勇気がいるでしょう。
しかし、カード会社の人がいきなり高圧的な態度で脅してくることはほぼありません。
まずは「きっちり返済をしたい」という気持があることを伝え、支払いが厳しい場合にはどのようにすればいいかを相談してみましょう。
なお、自宅の電話に出ないでいると会社に電話がかかってくることもあります。
その際にカード会社が滞納についてほかの人に話すことはありませんが、周りから怪しいと思われることは避けられません。
会社にまで電話がいくと、上司や同僚に滞納がバレる可能性があることを心に留めておきましょう。
すぐにきちんと対応することが大事や！
信用情報に延滞の記録がつく
カード会社からの連絡にも対応していないでいると、信用情報に滞納の記録がついてしまいます。
どのくらいの日数で信用情報に影響が出るかはカード会社によるものの、早いところでは数日、遅くても2週間ほどで信用情報に滞納の記録がつきます。
信用情報には入金情報という項目があり、「＄マーク」「Aマーク」というマークがつけられます。
それぞれの意味については以下の通りです。
- ＄マーク：期日までに返済した場合に記録されるマーク
- Aマーク：返済に遅延があった場合に記録されるマーク
Aマークが多ければ多いほど、また直近であるほど信用度は低くなると言えるでしょう。
信用情報に傷がつくと、新しくクレジットカードを作るときやローンを組むときに不利になってしまいます。
滞納を2～3ヶ月放置した場合に起きること
ここまでくると、本格的にまずい状況になってくるで！
督促状が送られてきたり電話で催促されたりしているにもかかわらず支払いをせずにいると、さらに状況が悪化していきます。
ここからは、滞納を2カ月～3カ月放置した場合に何が起きるのかを解説していきます。
ブラックリストに載る
滞納の期間が長くなると、信用情報に「異動情報」を書き込まれてしまいます。
異動情報とは長期の延滞を起こした記録のことで、短期の延滞を示すAマークとは事の重大さがまるで違います。
異動情報が追加されるということは、俗にいうブラックリストに載ってしまったということになります。
Aマークだけであれば会社によっては大目に見てくれる場合もありますが、異動情報がある人を審査で通す会社はありません。
この状態になったら、クレジットカードやローンの申請に通ることは絶望的だと言えます。
さらに、融資に積極的なカードローンでさえもほとんど審査に通過できなくなります。
異動情報が付けられるということは、金融事故を起こしたということです。
どの会社もリスクは最小限に抑えたいため、金融事故を起こした人だけは絶対に避けたいのです。
さらに、一度ブラックリスト入りするとその記録は数年間保存されます。
記録の保存期間は信用情報機関によって異なりますが、たとえば多くのカード会社が加盟しているCICであれば異動情報の登録機関は5年です。
もちろん、完済したとしても記録がすぐに削除されることはありません。
そのため、5年間は新しいクレジットカードを作ることも住宅ローンや自動車ローンを組むこともできず、人によってはこのことが人生設計に影響を及ぼしてくることもあるでしょう。
どのくらいの延滞日数で異動情報とされるかはカード会社によって異なりますが、2カ月を超えたら危険ラインだと言えます。
また、3カ月を超えるとほとんどの場合でブラックリスト入りしてしまうようです。
カードを強制解約される
3カ月ほど経過すると、延滞しているクレジットカードは強制解約されます。
延滞に厳しいカード会社であればもっと早くに強制解約に踏み切ることもあるようです。
なお、一度強制解約になると、同じカード会社でもう一度クレジットカードを作ることはほぼ不可能になります。
信用情報機関に登録されている信用情報は一生残るものではありません。
ブラックリスト入りしてしまったとしても、その記録が抹消されたあとなら、ほかのカード会社のクレジットカードを作ることはできます。
しかし、滞納を起こしたカード会社では「社内ブラックリスト」に載ってしまいます。
そして、社内ブラックリストには「何年で記録を削除する」という決まりはありません。
そのため、生涯にわたって審査に通れない可能性もあるのです。
それでも払わなかった場合に起きること
ここまでの状態になっても支払いをしないでいると、いよいよ最終段階に突入していきます。
クレジットカードの滞納が最悪な事態まで発展すると、一体どのようなことが起きてしまうのでしょうか。
一括請求
どれだけ督促状や電話を無視したところで支払い義務はなくならないため、督促はいつまでも続きます。
むしろ、カード会社からの圧力は強くなる一方だと言えるでしょう。
そして、最終的には「一括請求通知」が届き、遅延損害金を含めたすべての支払い額の一括返還を求めてくるのです。
一括請求通知が届くときには、カード会社側ではすでに法的な措置をする準備に取り掛かっています。
そして、カード会社の一括請求に応えられない場合はいよいよ裁判となってしまいます。
裁判・強制執行
カード会社が裁判所に申し立てをすると、裁判所から「支払い督促」が送られてきます。
支払い督促がくるということは、未払い金を一括返還するか裁判をするかの二択を迫られるということになります。
どちらかを選ぶための猶予期間は、ほとんどの場合は約2週間です。
一括返済ができない状況なのであれば裁判するしか選択肢がないので、同封されている異議申立書を郵送にて提出しましょう。
そして、指定された日時に裁判所に出廷します。
クレジットカードの滞納における裁判の内容は、たいていの場合は「どのように和解するか」ということです。
これは、公の場で分割払いや金利の交渉をするということです。
カード会社側も一括返還を求めるのが難しいということは理解しているので、分割払いを認めてくれることが多いようです。
そのため、和解できないことも稀にありますが、ほとんどの場合は交渉を重ねたうえで和解に至ります。
裁判を通して決められた約束は「和解文書」として作成されます。
和解文書は公的な証明書であるため、ここで決められた約束を守らないと財産の差し押さえがおこなわれます。
また、裁判で和解できなかったときも同様に財産が差し押さえられてしまいます。
裁判所から送付された支払い督促を無視した場合には、自動的に敗訴となり、財産の差し押さえが強制執行されます。
差し押さえの対象となるのは、給料や預金、自動車や自宅などがあります。
生活用品や仕事に必要なものがなくなってしまうということはありませんが、それでも差し押さえによるダメージは計り知れません。
自分自身を守るためにも、カード会社や裁判所に対して真摯に対応することが重要だと言えるでしょう。
滞納しそうになったらすぐに対策を！
滞納したあとに速やかに対応することも大切ですが、滞納する前に対処することはもっと大切です。
以下では、具体的な対処方法についてご紹介します。
カード会社に早めに相談する
カード会社から督促状や電話がくる前に自ら連絡を入れ、どのように対処すればいいのかをオペレーターとよく相談してみましょう。
自分から行動を起こせば、きちんと返済したいという意志をカード会社に伝えられます。
カード会社側としては､しっかりと返済してもらえれば問題はないので、できるだけスムーズに返済ができるような方法を提案してくれるはずです。
何かしらの事情がある場合は、少しだけ支払いを待ってくれることもあるかもしれません。
もちろん、カード会社に相談したからといってすべてが解決されるわけではありません。
最終的には借りた額を返さなければいけないので、どのようにすれば早くお金を用意できるかをよく考え、少しでも早く行動に起こしましょう。
親や親戚に相談する
支払い額が少なければ、一時的なバイトなどで補うことも可能かもしれません。
しかし、負債が大きい場合には自分自身で返済額を用意するのは難しいでしょう。
そのような場合は、親や親戚に相談する方法があります。
クレジットカードの滞納により、大問題に発展する前に相談してみると良いかもしれません。
もし親や親戚に借りる場合、利子がつくことはありません。
また、親族からの信頼は自分の行動次第で取り戻すことができます。
信用情報機関に登録された情報はなかなか削除してもらえませんが、親族であれば誠意のある態度を見せることで信用してもらえるはずです。
キャッシング枠や消費者金融を利用する
親や知り合いにお金を借りることが難しいのであれば、キャッシング枠や消費者金融を利用することもひとつの方法です。
キャッシング枠を利用する場合、ほかのクレジットカードがあるなら、そのキャッシング枠を利用することは可能です。
このときに注意したいのが、キャッシングは基本的に金利が高いということです。
遅延損害金を払うのと比べると安くなるかもしれませんが、財布に優しいものではないということは覚えておきましょう。
また、そもそもキャッシング枠がゼロの場合もあります。
キャッシング枠を申請したとしても審査には数日～数週間かかるため、すぐに返済したいときには向きません。
クレジットカードのショッピング枠があったとしてもこれは使えません。
なぜなら、ショッピング枠を現金化することは規約違反に当たるからです。
消費者金融を利用する場合は、お金を借りて滞納状況を解消したいのであれば、キャッシング枠を利用するよりも消費者金融を利用するほうが現実的です。
まず、消費者金融の金利はキャッシング枠と比べると高くありません。
そのため、借りたとしても、あとから負担になりにくいのです。
また、最短では申し込み当日に借り入れができるのも消費者金融の良いところです。
スピーディーに審査がおこなわれるため、急ぎでお金が必要なときでも利用できます。
さらに、多くの消費者金融では初回利用で30日間の無利息サービスを設けており、借りてから30日以内に返済できるのであれば利息はゼロということです。
消費者金融に対して怪しいイメージを持っている人もいるかもしれませんが、実はたくさんの人が利用しています。
キャッシング枠や消費者金融は困ったときに便利ですが、これらを利用するのはすぐに返済できるあてがある人限定の方法です。
キャッシングは、あくまでも一時的な負債をしのぐために利用するもので、
根本的な解決法にはならないということをよく理解しておくようにしてください。
滞納を防ぐポイント
滞納を事前に防ぐためには、普段から対策しておくことが肝心です。
ここからは、滞納を防ぐための具体的なポイントをご紹介します。
口座引き落としにする
クレジットカード利用代金の支払い方法は口座引き落としが一般的ですが、なかにはコンビニ支払いを選んでいる人もいます。
しかし、一番安心なのはやはり自動的に支払いが完了する口座引き落としです。
自ら支払いのためにコンビニに足を運んで支払いをするのは、どうしてもうっかりミスが多くなる人もいます。
また、急用や体調不良、悪天候などが原因で予定通りに支払いができないことも考えられます。
思わぬ滞納を防ぐためには、やはり口座引き落としを選んでおくのが無難だと言えるでしょう。
しかし、口座引き落としでもやはり滞納してしまう可能性はあります。
残高が足りなくなる大きな原因として、本人が引き落とし金額を把握できていないということがあります。
特に、同じ口座から家賃や光熱費なども引き落としているのであればなおさらです。
まずは、毎月の引き落とし金額を確認する習慣づけから始めましょう。
多くのカード会社では、支払い日の数日前に利用金額をメールするなどのサービスをおこなっています。
各カード会社で細かい機能は違うものの、滞納を防ぐために役立つツールになることは間違いありません。
このようなカード会社のサービスは、積極的に利用するようにしましょう。
一番残高不足に陥りやすいのは、給料日前の場合です。
口座残高が潤っている給料日後に支払い日を設定すれば、残高が足りなくなる可能性がぐっと少なくなります。
支払い日を変更できるかどうかはカード会社によって異なりますが、可能であれば給料日に合わせて支払い日を設定してみてください。
また、「今日は支払い日だから」といって、当日に指定口座に入金したことがある人もいるかもしれません。
しかし、これは少々危険です。
なぜなら、支払い日に1回しか引き落とし処理をしない金融機関もあるためです。
この場合、引き落とし処理がされた時間までに入金されていなければ滞納扱いとなってしまいます。
指定口座に入金が必要な場合は、遅くても前日までにおこなうようにしてください。
お金の管理やカードの使い方を見直す
そもそも、クレジットカードで滞納してしまうということは収入に見合ったお金の使い方ができていないということです。
ギリギリで滞納を回避していても、お金の使い方を改善しないといつか大ケガしてしまいます。
根本的な解決につなげるためにも、今一度クレジットカードの使い方やお金の管理方法について見直してみましょう。
クレジットカードで支払いをすると「お金が減っている」ということを実感しにくいため、つい財布の紐が緩くなりがちです。
しかし、当然ながらお金は使えば使うほど減っていきます。
クレジットカードを使うときには特に、使い過ぎないということを意識するようにしましょう。
なかなか上手くいかないときには、クレジットカードの枚数を減らす、限度額を下げる、使っていないカードは解約をするなどの方法も検討してみてください。
また、安定した収入があるにもかかわらず「お金がない」が口癖になっているようであれば、日々の出費が多すぎる可能性があります。
会計を見直して、どの部分を節約できるかを考えてみましょう。
一番簡単に節約できるのは、食費、水道代、携帯代などです。
特に外食が多い場合は、自炊する日を増やすことによって食費を大幅に減らすことができます。
収入はすぐに増えるものではないので、まずは日々の損失を減らすように工夫してみてはいかがでしょうか。
まとめ
クレジットカードの滞納は、場合によっては深刻な事態に発展します。
信用情報に傷がつけば、新しいクレジットカードを作るときや住宅ローン・自動車ローンを組むときなどの審査で不利になってしまいます。
また、最悪の場合には訴えられて裁判所に出廷することになります。
このような事態は、やはり避けたいところですよね。
滞納を避けるためには、普段から日々の出費やクレジットカードの使い方についてしっかりと考えておくことが大切です。
この機会に、家計なども一度見直してみましょう。
クレジットカードの滞納って数日支払いが遅れるだけでもダメなんですか？