引越ししたらクレジットカードの住所変更手続きを絶対にするべき理由

クレジットカード 住所変更

この記事でわかること

住所変更手続きが必要な理由

住所変更手続きの方法

引っ越しはさまざまな手続きや届け出が必要なため、段取りを考えて漏れのないように進めなければなりません。

「クレジットカードの住所変更は引っ越し作業がひと段落してから!」
「そもそもクレジットカードって住所変更が必要なの?」

なんて思う人もいるかもしれませんが、クレジットカードの住所変更もできるだけ早く行う必要があります。
なぜなら、クレジットカードに関する重要な郵便物が引っ越し先に届かないことによるリスクが大きいからです。

そのリスクとはどんなものか具体的なケースを紹介するとともに、住所変更の手続きの方法を解説します。

美咲
こんにちは、美咲です。
私はまだ引っ越しをしたことないんですが、クレジットカードの住所変更ってそんなに重要なんですか?
ガマ蔵
もちろん重要やで!
手続きは難しくないから、クレカ持ってる人は絶対忘れたらあかんで。
美咲
(そういえば、師匠の住所ってどこなんだろう・・・?)

クレジットカードの住所変更手続きが必要な理由

郵便物が届かなくなってしまう

美咲
引っ越しをして住所が変わったら、なるべく速やかにクレジットカード会社に住所変更の手続きをする必要があります。
自分からクレジットカード会社に住所が変わった旨を申告しない限りは、引っ越したことが伝わりません。

郵便局に転送届を出していれば郵便物は新しい住所に転送されますが、重要な書類などの郵便物は「転送不要」といって、新しい住所に転送されず差出人に返還されてしまいます

 

郵便局に転送届を出しておけば、郵便物は1年間転送してもらうことができます。
これを転居・転送サービスと呼びます。

しかし更新したクレジットカードは転送が認められないため、住所変更手続きをしていないと受け取ることができません

キャッシュカードやクレジットカードは、契約者本人に確実に届けられなければならない重要書類です。
他人になりすました第三者が勝手に郵便局に転居・転送サービスの届け出をして不正に略取されることがないよう「転送不要」に指定されています。

「転送不要」に指定される郵便物は、転送されずに差出人(カード会社)に返還されてしまいます。
そのため、利用明細をWebなどで確認しているという方も必ず住所変更を行う必要があるのです。

転居・転送サービスとは

郵便局に転居・転送サービスを申し込むと、郵便物などを無料で新しい住所に1年間転送してくれるサービスです。
必要に応じて期間をさらに1年間更新することもできます。

しかし、転送される郵便物には制限があります。
たとえば、住所確認のために届けられる郵便物や重要書類が含まれる郵便物、これらは「転送不要」として転送が認められず差出人に戻されてしまいます。

転送不要の郵便物には、「銀行などの金融機関から届けられるキャッシュカード」「役所からの郵便物」「携帯電話会社からの契約確認書類」「クレジットカード」などがあります。

住所変更の期限は特に設けられていませんが、「新しく更新したクレジットカードが届かない」といったトラブルを防ぐためにも、引っ越しをしたら速やかに住所変更の手続きを行いましょう。

 

クレジットカード会社の信用を失ってしまう

クレジットカード会社からの郵便物が自宅に届けられず差出元に戻ってしまった場合、以降はクレジットカード会社は同じあて先への郵便物を差し止めます。

住所以外にも、登録のある自宅の電話番号やメールアドレスも引っ越しにより変更になっていたとしたら、いつまでたっても本人と連絡が取れないことになります。

電話番号も住所も不明となると、クレジットカード会社からの信用を失うことになり、今後の審査などに悪影響を及ぼしかねません。

そして、住所変更などの重要な連絡をしなかったということが虚偽申告と受け取られることもあり、クレジットカードの利用停止や契約解除になる場合もあるため気をつけてください。

 

補償が受けられなくなってしまう

美咲
師匠!
カードを紛失したときはすぐにカード会社に連絡が鉄則でしたよね!
ガマ蔵
せや。
カードが悪用されんように利用停止にしてもらうんや。
せやから24時間無休で対応してくれとるんやで。
美咲
カードの紛失届け出をしたのが本人だというのは、電話でもすぐわかるものなんですか?
ガマ蔵
生年月日や住所なんかの登録データと照合や。
住所が変わっとると本人確認にも時間がかかるやろな。

住所変更せんかったことで損害補償が受けられんようになることもあるから要注意や!

クレジットカードを紛失したり、盗難にあった場合にはカード会社が損害金額を補償してくれるのですが、「利用者が規約に違反していた場合」や「利用者に過失があった場合」には補償を受けることができません。

今回の「新しい住所を申告し忘れていた」場合は、「利用者の過失」と認められ補償を受けられなくなります。

そうならないためにも、住所が変わった場合には速やかに住所変更届を出す必要があるのです。

 

住所変更の手続き方法

インターネットでの手続き方法

インターネット

住所変更をするにはいくつか方法がありますが、一番簡単な方法は、クレジットカード会社の公式Webサイトにログインして、カードお届け内容の照会や変更などの画面から新しい住所に変更する方法です。

ログインにはIDやパスワード、カード番号や暗証番号などが必要になります。
ログインをして自分の登録データが確認できれば、あとは住所変更の手続きの画面で新しい住所を入力するだけです。

 

電話での手続き方法

電話

電話でも住所変更の受付を行っています。

ただし、電話で新住所を口頭で伝えてもその場では変更してもらえないことがほとんどです。
というのも、本当に本人からの電話なのか慎重を期すために、新住所に変更届用紙を郵送してもらい新住所を記入して返送することで、住所変更を行う方法が主流になっています。

また、クレジットカード会社によっては新住所の公的証明書(住民票など)のコピーの添付が必要になる場合もあるかもしれません。
電話で説明されたことは必ずメモに残し、わからないことはその場で質問をして解消しておきましょう。

 

郵送での手続き方法

郵送

インターネットや電話で変更手続書類を取り寄せて、必要事項を記入してから返送する方法もあります。

クレジットカード会社から自宅に書類を送ってもらったことで、契約者本人が新住所に住んでいることの確認が取れるため、契約書類をカード会社に返送して、カード会社が受け取った時点で変更を受付けてもらえます。

 

住所変更はいつまでにすればいい?

具体的に「いつまでにする」とは決められていませんが、引っ越しが終わったらクレジットカードの変更手続きも忘れずに済ませておきましょう。

クレジットカードを複数枚持っている人は、カード会社ごとに1件ずつ手続きをする必要がありますが、忘れがちなのは「サブカード」の住所変更です。
メインで使っているクレジットカードの他に「ポイント専用」「海外旅行専用」などのサブカードを作っている人も多いと思います。

こちらのクレジットカードも住所変更をしないで、放置しておくといざ海外旅行へ行くときに「カードが使えない!」なんて事態になることも。

手続きが面倒だからと後回しにせず、「メインカード」「サブカード」ともに引っ越しをしたら速やかに住所変更をするようにしましょう。

 

まとめ

クレジットカードの入会申込みの際は、生年月日や年収など、さまざまな個人情報を申込書に記入したりweb画面上で入力したりしますが、その情報に変更があった場合は、登録情報の変更手続きが必要です。

特に、住所、電話番号、メールアドレス、勤務先、引落口座などは重要項目になるため、変更があったときには速やかに手続きをしましょう。
引っ越しの前後は何かと多忙で、期限が決められていないものはついつい後回しになりがちですが、いざというときにクレジットカードが使えないのは不便です。

また、自分で気をつけていてもいつ紛失や盗難があるかわかりません。
カード会社の連絡や警察への被害届の提出の際にも、現在の正しい住所が登録されていないと、本来受けられるべき補償が受けられなくなる場合もあります。

引っ越しの際はToDoリストなどを作り、漏れのないように正しく手続きを進めましょう。


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